阪神・淡路大震災では、地震による直接死の約7割、およそ3,600人が家屋倒壊による窒息死などで1時間以内に亡くなっています。
それを知った神奈川県秦野市の千村台自治会は、10分以内に救出活動が始められる救命ボックスを自治会のエリア内10箇所に設置しました。

救命ボックスを設置した理由は、２つ。
１つは、阪神・淡路大震災ではバールやのこぎりなどの道具を探して消防署などに人が殺到した事例から、身近な場所に救助道具を用意するため。
もう１つは、約270世帯が暮らす千村台自治会は、旧耐震基準の建物が4割残り、災害時に建物の倒壊する危険性が高いためです。

救命ボックスの中にあるのは、ジャッキや被災者を運ぶ担架など、その数64種類。
使い方が難しい道具には使用マニュアルを貼り、誰でも救助活動ができるように工夫しています。

救命ボックスは日常から存在を知ってもらえるように、ゴミステーションに設置。
ダイヤル式のキーボックスを備え、住民は事前に周知されている暗証番号を使って、鍵を取り出せるようになっています。

実際に訓練などでボックスの中を見た住民たちは、災害の時に何か自分でも行動できるのでないかという気持ちを持ったという事です。

救助に必要な道具を収納した倉庫を身近な場所に設置したことで、すぐに助けられる環境が構築できたというわけですね。