近年、大雨や地震などの自然災害が多く発生しています。

自然災害は、年齢を問わず皆に関わることです。しかし年齢階層別に見ると、15歳から24歳までの年齢層の防災意識が最も低いのが現状です。
この年齢層の防災意識が低い理由として挙げられているのが「防災を自分事化していない」「何をしていいのか分からない」などです。

ということは、災害に対しての当事者意識を持ち、もしもの場合に何をするべきかがわかれば、若い世代の防災意識は高まりますよね。

そこで山口県では、日本赤十字社山口県支部や下関地方気象台など複数の団体が連携して、県内の学校を回り防災に関するワークショップを行っています。

その内容は、気象台が撮影した災害時の映像の視聴や、日本赤十字社が被災地で行った救護活動の共有など、各団体の強みを生かしたものとなっています。
実際の災害時の映像を効果的に使用することで、災害に遭ったことがない生徒たちが現実感を持って考えることができる内容です。

また生徒に「自助」だけでなく「共助」も学んでもらおうと、家族に高齢者がいるという設定で、避難方法、タイミングなどを考えてもらっています。
若い世代の防災意識を高めるには、災害を「自分ごと化」してもらうことが大切です。

若い世代の防災意識が高まれば、地域の防災力は向上します。